原価計算は一定の理解さえできれば、財務・会計のなかでも、確実に得点源にできる分野です。私も初めて原価計算を習ったときは、ちんぷんかんぷんでした。
私なりに理解した原価計算の過程をご紹介したいと思います。原価計算もイメージさえつかめれば、得点源の論点に必ずできます。さくっと、原価計算を倒してしまいましょう!
原価計算(中小企業診断士の財務・会計)とは
まずは、原価計算の概念から抑えましょう。
原価計算とはざっくり、野村ID野球並みに製品1個あたりにかかる費用をしっかりと計算することを言います。
製造業の場合は特に1製品にかかる原価をいかにコストダウンできるかが、会社の業績に直結します。
コストダウンすべきポイントの見える化を図るために、どのなんの費用を把握するために使うツールが原価計算です!
原価の分類(中小企業診断士の財務・会計)
まずは、製品にかかわる原価を以下の3つに分類します。
- 材料費
- 労務費
- 経費
の3つです。それぞれを具体的にみていきましょう。
材料費
材料費とは、言葉の通り、製品がつくるまでにかかった材料を指します。
例えば、買入部品費や素材費などです。
労務費
こちらも言葉の通り、製品がつくるまでにかかった人件費を指します。
例えば、現場行員の直接賃金などです。
経費
簡単に言えば、材料と人件費以外の費用(修繕費など)を経費として扱います。そのため、中小企業診断士の財務・会計では材料費と労務費をしっかり理解し、それ以外は経費と覚えておけばOKです。
製造直接費と製造間接費(中小企業診断士の財務・会計)
先ほどの材料費、労務費、経費をそれぞれ更に「製造直接費」と「製造間接費」の2つにわけることで、費用を細分化していきます。
製造直接費
特定の製品を製造するためにかかったと明確にわかるものを指します。
材料費であれば主要材料費、労務費であれば直接賃金、経費であれば外注加工費などです。
どれも製品製造と直接関連する費用であるのが分かるかと思います。
製造間接費
製造間接費は特定の製品を製造するためにかかったと明確にわからないものを指します。
製品を1個製造した場合でも、2個製造した場合でも減価償却費は共通して発生します。これを製造間接費と言います。例えば、材料費であれば、工場の消耗品費、間接労務費であれば工場長の給料、経費であれば工場賃借料などです。
一番分かりやすいのが工場長の給料だと思います。
工場長の給料は、製品1個の費用に直接どれだけの給料分充当しているのか算出はできないため、製造間接費として計上しています。
素価
素価とは「素の価格」です。本当かどうかわかりませんが、私はこのように覚えていました。
素の価格とは、素=直接ですので製造直接費の合計となります。
素価とは、すっぴん価格でも良いかもしれません。ゴロ暗記みたいになってしまいましたが、このように言葉を文章に直すと覚えやすいということがありますので、ぜひ試してみてください。イメージ記憶に近いかもです。
過去問にチャレンジ(中小企業診断士の財務・会計)
次の原価項目と金額をもとにして述べた記述のうち、最も適切なものはどれか。
原価項目 主要材料費 買入部品費 直接工直接賃金 監督者給料 工場諸経費
(間接経費)販管費 金額 100 30 60 10 20 5 ア:加工費は90、素価は190である。
イ:製造間接費は60、加工費は90である。
ウ:製造間接費は120、素価は120である。
エ:総原価は220、加工費は90である。
オ:総原価は220、素価は190である。
平成16年度中小企業診断士一次試験財務・会計第6問
素価
まず素価は簡単ですね。すっぴん価格である製造に直接かかわる費用でしたね。100(主要材料費)+30(買入部品費)、60(直接工直接賃金)=190となります。
製造間接費
次に製造間接費を見てみましょう。製造間接費は特定の製品を製造するためにかかったと明確にわからないものでした。つまり、10(監督者給料)+工場諸経費(20)=30となります。
総原価
総原価は簡単ですね。原価を総合したものとなるので、220(製造原価)+5(販管費)=225となります。
加工費
最後に加工費です。加工費は、原材料から製品にする際に加工するのにかかった費用を指します。製造間接費と直接労務費が該当します。製造間接費は何となくわかるかと思いますが、直接労務費も人が原材料を加工するための作業を人が行っていると考えると分かりやすいと思います。
直接経費は外注加工費(中小企業診断士の財務・会計上はという意味でとらえてください)だと考えてもらうと、そもそも加工がすでにされているため、加工費に含む必要がないと分かります。
個別原価と総合原価計算(中小企業診断士の財務・会計)
個別総合原価計算と総合原価計算の違いは生産形態です。
- 個別総合原価計算
文字通り、個別受注生産の形態の時に使われる計算方法です
- 総合原価計算
個別総合原価計算とは反対に、見込大量生産形態の時に使われる計算方法です。
個別と総合で理解しておくべき内容は、上記だけでして、後は実際に過去問をみながら理解していきましょう。
過去問にチャレンジ(中小企業診断士の財務・会計)
次の資料は、工場の20X1年8月分のデータである。このとき、製造指図書#123の製造原価として最も適切なものを下記の解答群から選べ。なお、すべて当月の製造を開始した。
【資料】
(1)製造直接費
製造指図書 材料消費量 材料単価 直接作業時間 賃率 #121 650kg @110円/kg 90時間 1,000円/時 #122 750kg @110円/kg 100時間 1,000円/時 #123 1,000kg @110円/kg 110時間 1,000円/時 (2)製造間接費
実際発生額:90,000 円
(3)製造間接費は直接作業時間を配基準として各製品に配賦する
ア:212,500円、イ:220,300円、ウ:253,000円、エ:262,500 円
解説
#123の製造原価が知りたいとなっているので、どう考えても個別受注生産の話です。個別原価計算手順は、以下の3ステップとなります。
- 製造直接費を算出
- 製造間接費を算出
- 製造直接費と製造間接費の合計合算する
では、まず製造直接費を算出していきましょう。具体的には、以下のステップでしたね。思い出せましたでしょうか?
- 直接材料費の算出
- 直接労料費の算出
- 直接経費の算出
これを、今回の過去問に照らし合わせてみると、
- 直接材料費の算出
1,000kg×110円=110,000円 - 直接労料費の算出
110時間×1,000円/時=110,000円 - 直接経費の算出
記載なし - 合計
110,000円+110,000円=220,000円
製造直接費は算出できました。簡単ですね。次に、製造間接費を算出しますが、その前に製造間接費とはどんな費用だったのか今一度思い出しましょう。
製造間接費は特定の製品を製造するためにかかったと明確にわからないものでしたね。つまり、製造間接費の算出には合計費用の割合から該当する部分の費用を割り出す以外方法がありません。それを前提に製造間接費の算出ステップは以下の通りです。
- 製造間接費合計額をピックアップ
- 按分割合を支持している箇所をチェック
- 指示に従い、製造間接費合計額を按分して算出
となります。先ほどと同じように過去問に当てはめてみていきます。
- 製造間接費合計額をピックアップ
製造間接費実際発生額:90,000円 - 按分割合を支持している箇所をチェック
製造間接費は直接作業時間を配基準として各製品に配賦するとあるので割合は、110(#123の直接作業時間)/300(3製品合計の直接作業時間) - 指示に従い、製造間接費合計額を按分して算出
90,000円×11/30=33,000円
最後に、製造直接費220,000円+製造間接費33,000円を合算して253,000円となります。
製造直接費と製造間接費の算出ステップさえ理解できていれば、個別原価計算は完璧に得点源できそうですね。
総合原価計算
次に、総合原価計算を見ていきます。
単純総合原価計算を採用している A 工場の以下の資料に基づき、平均法により計算された月末仕掛品原価として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。なお、材料は工程の始点ですべて投入されている。
(1)当月の生産量 月初仕掛品 200個(加工進捗度50%) 当月投入 800個 合計 1,000個 月末仕掛品 400個(加工進捗度50%) 当月完成品 600個 (2)当月の原価 月初仕掛品直接材料費 200千円 月初仕掛品加工費 100千円 当月投入直接材料費 1,000千円 当月投入加工費 700千円 ア:500円、イ:680円、ウ:700円、エ:800 円
解説
まずは、この問題はどの計算方法が適しているかについてです。仕掛品が発生していることから分かるように、見込大量生産ですよね。なので、総合原価計算を利用することとなります。
総合原価計算のステップは次の通りです。
- 直接材料費と加工費に分ける
- 当月完成品量を算出する
- 直接材料費の当月完成品費と仕掛品費を算出
- 加工費の当月完成品費と仕掛品費を算出
総合原価計算で一番注意しなければならないのが、費用を直接材料費と加工費にわけることです。
なぜこのように分けるのか正確には知りませんが、個別原価計算と違って大量生産であるため、同じ材料や同じ作業の繰り返しとなることから、個別原価計算のように詳細に把握せず大雑把な計算でも精緻な費用が算出できるからだと、私のオツムでは勝手に変換しました。
自分なりのロジックなので正確かどうかまでは保証していません。
それでは、まず直接材料費を見ていきます。問題文のボックス図にすると以下のようになります。
数量が把握来たら、直接材料費の金額をいれて、完成品と期末仕掛品にいくらかかったか算出しましょう。
ここで覚えておきたいポイントは、当月完成品の数量は直接材料費も加工費あっても変わらないということです。
完成品の数量に違いあったら、大変なことですよね。銀行で営業時間終了後のお金合わせで1円でも合わなかったらみつけるまで探すのとイメージ的には一緒です。
200千円(月初仕掛品直接材料費)+1,000千円(当月投入直接材料費)=1200千円(直接材料費の総費用)を算出します。
先ほどの総費用1200千円から完成品と期末仕掛品を個数で按分します。計算内容は図をご覧ください。
次に、加工費です。加工費は進捗度が問題文に記されていましたので、指示通り従って期首仕掛品と期末仕掛品の数量を算出します。今回だと、両者とも進捗度50%なので、期首仕掛品が200×0.5=100個、期末仕掛品が400×0.5=200となります。完成品数量は先ほどの通り、直接材料費の数量と一緒となります。
後は、直接材料費とステップは一緒で、期首仕掛品と当月投入量にかかった総費用を算出します。
最後に、総費用から当月完成と期末仕掛品の数量で按分すればOKです。計算内容は図をご覧ください。
個別原価計算同様に総合原価計算も得点源にできそうですよね。問われていることは難しくないので、完成品数量が直接材料費でも加工費でも同様である部分に注意が必要です。
実際原価計算と標準原価計算
最後に実際原価計算と標準原価計算をみていきます。
これらの計算を行うことで、何をするかというと、予定と実績による差異分析を行って、それを次に活かしていくためです。
ビジネスマンなら知っているであろうPDCAを原価計算でも回すためのツールと考えて問題ないかと思います。
標準原価計算
標準原価計算とは、言葉のとおり標準的なコストをあらかじめ算定することです。つまり予定価格です。予定をたてることで、実績が出たときに差異を分析したいがための計算となります。
実際原価計算
標準原価計算の逆ですね。実際にかかったコストを算出する計算です。
あとは、過去問を使って実際に見ていきましょう。
過去問にチャレンジ(中小企業診断士の財務・会計)
原価は、その消費量および価格の算定基準にしたがって、実際原価と標準原価とに区別される。標準原価に関する以下の記述のうち、最も適切なものの組み合わせを下記の解答群から選べ。
a:標準原価として、実務上予定原価が意味される場合がある。予定原価とは、将来における財貨の予定消費量と予定価格または実際価格とをもって計算した原価をいう。
b:標準原価として、実務上予定原価が意味される場合がある。予定原価とは、将来における財貨の予定消費量と予定価格とをもって計算した原価をいう。
c:標準原価とは、科学的、統計的調査に基づいて将来における財貨の実際消費量を予定し、かつ、予定価格または実際価格とをもって計算した原価をいう。
d:標準原価とは、財貨の消費量を科学的、統計的調査に基づいて能率の尺度となるように予定し、かつ、正常価格または実際価格をもって計算した原価をいう。
e:標準原価とは、財貨の消費量を科学的、統計的調査に基づいて能率の尺度となるように予定し、かつ、予定価格または正常価格をもって計算した原価をいう。
〔解答群〕ア:aとc、イ:aとe、ウ:bとd、エ:dとe
中小企業診断士一次試験財務・会計平成19年度第8問
解答・解説
この文章問題は、先ほどの標準原価はPDCAを回すための基準を示すための予定原価ということが分かっていれば、瞬殺の問題です。
aであれば実際価格を利用してしまったら差異分析ができませんし、cやdにおいても実際消費量や価格を使ってしまうと同じように差異分析が不可能となってしまします。
H製造所では標準原価計算を採用している。直接材料は工程の始点で全部投入する。次の資料に基づいて、直接材料差異を計算し、その金額として最も適切なものを下記の解答群から選べ。
直接材料費標準(製品1個当たり):4kg×@10千円=40千円
当月実際直接材料費:355kg×@11千円=3905千円
当月生産量:月初仕掛品10個、月末仕掛品20個、完成品80個
〔解答群〕
ア:―305千円(不利差異)、イ:―85千円(不利差異)、ウ:95千円(有利差異)、エ:305千円(有利差異)
中小企業診断士一次試験財務・会計平成17年度第7問
解答・解説
- 当月投入量を算出
- T字表を作成
- 差異の金額を算出
当月投入量を算出
標準原価計算と実際原価計算は、何度もお伝えしている通りPDCAを回すための計画コストと実績コストを算出して、差異分析によって改善策を見出していくためのツールです。
言い換えると、当月(基準となる月や年は指示に従う)分材料費や労務費をどれだけ投入したかを標準原価計算と実際原価計算では計測しています。
仕掛品や完成品では、前月分のコストも算入されているので、詳細な分析ができなくなってしまうことが当月(基準となる月や年は指示に従ってください)投入で算出する理由です。
- 当月投入量を算出
まずファーストステップである当月投入量を算出します。今回の過去問でいくと、以下のようになります。ボックス図にあてはめらるだけなので、説明は省略します。
- T字表を作成
- 差異の金額を計算
セカンドステップは、T字表の作成です。口が酸っぱくなるほどお伝えしていますが、製品コストのPDCAを回すためのツールとなるため、計画ありき(標準原価計算)での計算を考えていきます。
T字の内側には計画である標準原価計算を、外側に実際原価計算を当てはめましょう。
さらに直接材料費を例に挙げると、コスト計算をするために直接材料費を(1)単価、(2)数量に、分解して計算していきます。
直接材料費でお伝えしましたが、コスト計算ですので、直接材料費だけでなく直接労務費や直接経費に関しても、同様に求める必要があります。
過去問をH19年度までさかのぼってみたところ、直接材料費での計算しか求められていませんでした。しかし、労務費や経費でも計算を導かせる可能性があることを覚えておいてください。
例えば、直接労務費であれば、(1)賃率、(2)作業時間に、分解して計算することになります。
あとは、差異の金額を算出しましょう。気を付けなければいけないのは、何度も言っている通り(自分でも思うくらいうるさいっすね。でも、それほど重要だと捉えてください)
あくまで計画ありきなので、計算式(数量)としては、標準の数量or金額 ‐ 実際の数量or金額となります。
詳細の計算式は図をご覧ください。
ポイントは、(1)当月投入量を算出すること、(2)T字の内側が予定である標準原価、外側が実績である実際原価、(3)直接材料費以外にも直接労務費や経費も算出する問題が出せる場合があることに注意(考え方は一緒です)、の3つです。
中小企業診断士の一次試験「財務・会計」で苦戦しています。特に、原価計算がよくわからなくて・・・。原価計算の種類が多くこんがらがってしまいます。
中小企業診断士「財務・会計」の原価計算攻略法がしぬほど知りたいです。